PayPay投信
米国株式インデックス
Morningstar 米国ターゲット・マーケット・エクスポージャー指数(配当込み、円ベース)*に
概ね連動する投資成果を目指して運用いたします。
- 信託報酬
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年0.0715%**
(税抜年0.065%)
- 主な銘柄
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アップル、マイクロソフト、アマゾン、アルファベット、テスラ、メタプラットフォームズ
- 銘柄数
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約600銘柄
※主な銘柄及び銘柄数は2021年12月末時点
- ポイント
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・流動性の高い大型株・中型株を中心に、米国株式市場の約85%を網羅!
これ1本で”米国の主要産業を代表する約600銘柄への投資”が可能!・低コストのインデックスファンド
*Morningstar 米国ターゲット・マーケット・エクスポージャー指数について
本指数は指数委員会等による裁量に基づく選定ではなく、流動性、規模などの規定の基準に則った銘柄選定を行っている、透明性の高い指数です。
**投資対象とする投資信託証券の運用管理費用(信託報酬)等を加えた場合、当該運用管理費用等と信託報酬の合計は、年0.0915%程度になります。
Morningstar 米国マーケット・ターゲット・エクスポージャー指数のパフォーマンス推移
出所:Bloombergのデータを基にPayPayアセットマネジメント株式会社が作成。
※期間:2008年6月末~2021年12月末(月次データ)、2008年 6 月末=100として指数化、米ドルベース
※上記のグラフはあくまでも過去の実績であり、将来のパフォーマンスを示唆または保証するものではありません。
コンセプト
PayPay投信インデックス
ファンドシリーズとは?
誰にとってもわかりやすく、おトクな運用商品をお届けしたいという想いから生まれました。
投資を身近に感じていただけるよう、これから投資を始める方、既に始めている方に3つのメリットがある商品です。
PayPay投信インデックスファンドシリーズに、なぜ米国株式の
ファンドが多いのですか?
解説!これからも米国株式が熱い理由 >
特集
インデックス投資に関する特集ページです。
販売会社一覧
- PayPay投信 日経225インデックス
- PayPay投信 NYダウインデックス
- PayPay投信 NASDAQ100インデックス
- PayPay投信 米国株式インデックス
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※インターネット販売のみ
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ご購入には、銀行でご購入される場合は投資信託口座、証券会社でご購入される場合は証券総合口座が必要となります。またNISA(少額投資非課税制度)をご利用になるには、NISA口座を開設する必要があります。
詳しくは、上記の販売会社へ(外部サイトへリンクします)
NEWS
- 2023.12.28 PayPay証券が「PayPay投信 NASDAQ100インデックス」を12月28日(木)より取扱い開始
- 2023.9.21 PayPay証券が「LOSA 投資の王道」「PayPay投信 NYダウインデックス」を9月21日(木)より取扱い開始
- 2022.4.4 auカブコム証券が「PayPay投信 米国株式インデックス」を4月1日(金)より取扱い開始
- 2022.3.28 松井証券が「PayPay投信 米国株式インデックス」を3月28日(月)より取扱い開始
- 2022.3.16 PayPay銀行、SBI証券、マネックス証券で「PayPay投信 米国株式インデックス」の取り扱いを開始
- 2022.3.8 「PayPay投信インデックスファンドシリーズ」1周年のお知らせ
- 2022.3.1 当社2ファンドの「つみたてNISA」対象商品のお知らせ
- 2021.8.27 auカブコム証券が「PayPay投信 NASDAQ100インデックス」「PayPay投信ウルトラバランス 高利回り債券(年2回決算型/隔月決算型)」を8月27日(金)より取扱い開始
- 2021.6.30 マネックス証券が「PayPay投信 NASDAQ100インデックス」ほか計3ファンドを6月30日(水)より取扱い開始
- 2021.6.28 PayPay銀行、SBI証券、松井証券で明日運用開始の「PayPay投信NASDAQ100インデックス」を取扱い開始
投資信託は、主に国内外の株式や債券、その他の有価証券等に投資しますので、組入有価証券等の価格の下落や、組入有価証券等の発行会社の倒産や財務状況の悪化、為替の変動等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。したがって、投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託の運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。また、投資信託は、投資対象資産の種類や投資制限、投資市場、投資対象国などが異なることから、リスクの内容や性質が異なります。
当サイトはPayPayアセットマネジメント株式会社が作成した商品内容説明資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当サイトは当社が信頼できると判断した情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。当サイト中に記載した内容、数値、図表、意見等は当サイト作成時点のものであり、今後、予告なしに変更することがあります。なお、当サイトのいかなる内容も将来の投資成果を示唆ないし保証するものではありません。当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社より「投資信託説明書(交付目論見書)」をあらかじめ又は同時にお渡しいたしますので、必ず内容をご確認いただき、お客様ご自身でご判断ください。投資信託は預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険・保険契約者保護機構の対象ではありません。登録金融機関で取り扱う投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
※指数の表記については、NASDAQ100指数を「NASDAQ100」、ダウ・ジョーンズ工業株30種平均株価を「ダウ平均」と表記している箇所がございます。
※使用している各指数に関する著作権、知的所有権その他一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。
お客様にご負担いただく主な費用
- PayPay投信 日経225インデックス
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お客様に直接ご負担いただく費用
購入時の手数料 ありません。 信託財産留保額 ありません。 保有期間中に間接的にご負担いただく費用
運用管理費用(信託報酬) 信託報酬の総額は、当ファンドの計算期間を通じて毎日、信託財産の純資産総額に年0.143%(税抜年 0.13%)の率を乗じて得た額です。委託会社、販売会社、受託会社間の配分および役務の内容については次のとおりです。 配分(税抜) 役務の内容 委託会社 年0.05% 資金の運用の対価 販売会社 年0.06% 運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価 受託会社 年0.02% 運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価 その他の費用・手数料 ①法定開示に係る費用、公告に係る費用、信託財産の監査に係る費用、法律顧問、税務顧問に対する報酬等は、信託財産中から支払われる場合があります。これらの報酬等は、信託報酬の支払いと同一の時期に信託財産中から支払われます。
②有価証券売買時の売買委託手数料、借入金の利息、信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がお客様の保有期間中、その都度信託財産中から支払われます。
※上記①および②の費用等については、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を示すことができません。※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
- PayPay投信 NYダウインデックス
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お客様に直接ご負担いただく費用
購入時の手数料 ありません。 信託財産留保額 ありません。 保有期間中に間接的にご負担いただく費用
運用管理費用(信託報酬) 信託報酬の総額は、当ファンドの計算期間を通じて毎日、信託財産の純資産総額に年0.198%(税抜年 0.18%)の率を乗じて得た額です。委託会社、販売会社、受託会社間の配分および役務の内容については次のとおりです。 配分(税抜) 役務の内容 委託会社 年0.08% 資金の運用の対価 販売会社 年0.08% 運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価 受託会社 年0.02% 運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価 その他の費用・手数料 ①法定開示に係る費用、公告に係る費用、信託財産の監査に係る費用、法律顧問、税務顧問に対する報酬等は、信託財産中から支払われる場合があります。これらの報酬等は、信託報酬の支払いと同一の時期に信託財産中から支払われます。
②有価証券売買時の売買委託手数料、借入金の利息、信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がお客様の保有期間中、その都度信託財産中から支払われます。
※上記①および②の費用等については、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を示すことができません。※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
- PayPay投信 NASDAQ100インデックス
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お客様に直接ご負担いただく費用
購入時の手数料 ありません。 信託財産留保額 ありません。 保有期間中に間接的にご負担いただく費用
運用管理費用(信託報酬) 信託報酬の総額は、当ファンドの計算期間を通じて毎日、信託財産の純資産総額に年0.2024%(税抜年0.184%)の率を乗じて得た額です。委託会社、販売会社、受託会社間の配分および役務の内容については次のとおりです。 配分(税抜) 役務の内容 委託会社 年0.16% 資金の運用の対価 販売会社 年0.20% 運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価 受託会社 年0.02% 運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価 その他の費用・手数料 ①法定開示に係る費用、公告に係る費用、信託財産の監査に係る費用、法律顧問、税務顧問に対する報酬等は、信託財産中から支払われる場合があります。これらの報酬等は、信託報酬の支払いと同一の時期に信託財産中から支払われます。
②有価証券売買時の売買委託手数料、借入金の利息、信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がお客様の保有期間中、その都度信託財産中から支払われます。
※上記①および②の費用等については、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を示すことができません。※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
- PayPay投信 米国株式インデックス
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お客様に直接ご負担いただく費用
購入時の手数料 ありません。 信託財産留保額 ありません。 保有期間中に間接的にご負担いただく費用
運用管理費用(信託報酬) 信託報酬の総額は、当ファンドの計算期間を通じて毎日、信託財産の純資産総額に年0.0715%(税抜年 0.065%)の率を乗じて得た額です。委託会社、販売会社、受託会社間の配分および役務の内容については次のとおりです。 配分(税抜) 役務の内容 委託会社 年0.02% 資金の運用の対価 販売会社 年0.029% 運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価 受託会社 年0.016% 運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価
上記の信託報酬の総額は、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日(6ヶ月終了日が休業日の場合は、翌営業日とします。)、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から支払われます。その他の費用・手数料 ①法定開示に係る費用、公告に係る費用、信託財産の監査に係る費用、法律顧問、税務顧問に対する報酬等は、信託財産中から支払われる場合があります。これらの報酬等は、信託報酬の支払いと同一の時期に信託財産中から支払われます。
②有価証券売買時の売買委託手数料、借入金の利息、信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がお客様の保有期間中、その都度信託財産中から支払われます。
※上記①および②の費用等については、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を示すことができません。※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。