PayPay投信インデックスファンドシリーズに
米国株式のファンドが多めになっている理由は？
これからも米国株式が
熱い理由
公開日：2022年3月16日
更新日：2022年3月16日
「人口」について見てみましょう！
日本、米国、中国の生産年齢人口*の推移予測です。
各国の比較について下記グラフをご覧いただくと、2020年を起点に日本・中国は減少、米国は増加を続けていることがわかります。
*生産年齢人口≒15～64歳の人口と定義しています。（経済協力開発機構（OECD）による定義）
生産年齢人口推移予測のグラフ
出所：World Population Prospects 2019のデータを基にPayPayアセットマネジメント株式会社が作成。
※期間：2020年～2100年（年次データ）
次に「経済規模」について見てみましょう！
先ほどは生産年齢人口の推移を見ましたが、次は経済規模（≒名目GDP）を見ていきます。
日本は約30年にわたり横這いが続いていますが、米国は順調に成長を続けています。
国連の人口動態予測の資料（１つ目のグラフ）にも示されている通り、生産年齢人口も増え続けているため、米国の稼ぐ力は今後も拡大基調が続くといえるのではないでしょうか。
3カ国の名目GDPの推移、予測
出所：IMF, World Economic Outlook Database, October 2021のデータを基にPayPayアセットマネジメントが作成。
※期間：1990年～2026年（年次データ）、縦軸は人口の増加率を表しています。増加率は、各国の2020年の人口を1として指数化。十億米ドル
最後に「投資をする」という観点から
日米の株式市場の時価総額の推移を見てみましょう。
一目瞭然、米国は過去から現在まで上がり続けています。一方、日本は横這いを続けています。
日米株式市場時価総額推移比較
図は「日米株式市場時価総額推移比較」
出所：ブルームバーグのデータを基にPayPayアセットマネジメント株式会社が作成。
※期間：2003年９月末～2021年12月末(月次データ）、十億米ドル
上記は株式市場の規模の比較でしたが、米国企業と日本企業の時価総額の差を見てみると面白いかもしれません。
Apple社1社の時価総額は2022年１月27日時点で約300兆円です。この300兆円という数字の中には、同時期の日本の時価総額上位46社（トヨタ・ソニーG・NTTなど）がすっぽり入ってしまうのです。
企業規模の差を感じますね。
出所：ブルームバーグのデータを基にPayPayアセットマネジメントが作成。
※2022年１月27日時点
長期でみるとさらに魅力が増す「米国株式への投資」。
あなたのポートフォリオに組み込んで、
その成長をじっくり見守ってみませんか？