お小遣いを資産に
特長
これだけで、あの国やこの国へ
- 3本のETF（上場投資信託）を活用し、効率的に世界に投資します。
- 世界中の国々や企業が発行する国債や社債、株式などに分散投資。
- いくつも投資信託を持たなくても、PayPay投信バランスライトだけで世界中に投資ができます！
ETFとは･･････
Exchange Traded Fundの略で上場投資信託をさします。世界中の取引所に上場されていて、株式と同じように取引ができる投資信託のことです。一般的に特定のインデックス（指数）の動きに連動するように運用されています。
株式と債券を組み合わせてグッドバランス
- 景気が良くなって企業の業績がアップすれば、株価は上昇しやすくなり、債券からは安定した金利収入が見込めます。
- 景気が低迷した場合、株価は下落しやすくなりますが、債券価格は上昇しやすくなります。
- 値動きが異なる株式と債券を組み合わせることで、値動きのブレを抑えられると言われています。
債券価格は･･････
一般的な債券は上記のような値動きをする傾向にありますが、物価連動債券や低格付けの債券などは異なる動きをすることがあります。物価連動債券は物価が上昇する局面で価格が上昇し、低格付けの債券は景気が良くなる局面で価格が上昇する傾向にあります。
株式と債券のいいとこ取りって？
ダメージを抑えるための3つの工夫
- 債券も種類はいろいろ。
たくさんの銘柄に幅広く分散投資する債券ETFを厳選し、より安定度を高めます。 - 株式も、値動きが比較的小さく、かつ異なる値動きをする確率が高い銘柄だけに分散投資する株式ETFを厳選します。
- 将来の為替リスクを手当てし、円高・円安によるブレを抑え、毎日のハラハラドキドキから解放します。
どうやってダメージを抑えるの？
PayPay投信バランスライトをもっと詳しく
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Q&A
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PayPayアセットマネジメントの概要を教えてください。
PayPayアセットマネジメントの株主構成は、Zフィナンシャル株式会社が76.6％、アセットマネジメントOne株式会社が23.4％です。
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運用残高はこちら。 -
基準価額はどこに掲載されますか？
日本経済新聞に毎日掲載されています。投信会社名は「ペイペイＡＭ」、記載名は「バラライト」です。現在、他の新聞に掲載される予定はありません。 基準価額を掲載するファンドは各新聞会社が決定しています。ネットではPayPayアセットマネジメントや販売会社のホームページ、そしてヤフーファイナンスなどでご覧いただけます。
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分配金は出ますか？
「PayPay投信バランスライト」は中長期的な資産形成のお手伝いを目指しているため、長期投資による複利効果の観点から、分配金としてお支払いすることは抑えめにしたいと考えています。
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為替変動の影響をほぼ受けないと考えて良いのですか？
「PayPay投信バランスライト」が組み入れてるＥＴＦは全て米ドル建てです。 「バンガード・トータルボンドマーケット・ＥＴＦ」は米ドル建ての債券に投資しています。 「バンガード・トータルインターナショナルボンド・ＥＴＦ」は米ドル以外の通貨建て債券に投資していますが、ＥＴＦ自体が為替変動の影響をほぼ受けなくなるような取引をしています。従いまして、ともに米ドル売り／円買いの為替取引をすることによって為替変動の影響をほぼ受けなくできると思います。 「ｉＳｈａｒｅｓ ＭＳＣＩグローバルミニマムボラティリティファクター・ＥＴＦ」は米ドル以外の通貨建ての株式にも投資していますが、為替変動の影響をほぼ受けなくなるような取引をしていません。ただし、当ＥＴＦは他通貨と米ドル間の変動の影響も考慮した上で値動きが小さくなるような銘柄を選択しています。従いまして、米ドル売り／円買いの為替取引をすることによって、対円での世界株式の変動率を最小限に抑えた運用ができると考えています。
当ファンドは、投資信託証券を通じて値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する
場合には為替リスクもあります。）に実質的に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。当ファンドの運用による損益は、全て投資者の皆様に帰属します。当ファンドの基準価額の主な変動要因には「株価変動リスク」、「金利変動（公社債等の価格変動）リスク」、「流動性リスク」、「信用リスク」、「カントリー・リスク」、「為替リスク」などがあります。
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- お客様にご負担いただく主な費用
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お客様に直接ご負担いただく費用
購入時の手数料 購入申込受付日の翌営業日の基準価額に2.2％（税抜2.0％）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た金額とします。
購入時手数料は、購入時の商品および投資環境に関する説明や情報提供、事務手続き等の対価として販売会社にお支払いいただきます。詳しくは販売会社にお問い合わせください。信託財産留保額 ありません。 保有期間中に間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬） 信託財産の純資産総額に年0.539％（税抜年0.49％）の率を乗じて得た額です。
委託会社、販売会社、受託会社間の配分等については次の通りです。配分等 役務の内容等 委託会社 年0.21％（税抜） 資金の運用の対価 販売会社 年0.25％（税抜） 運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価 受託会社 年0.03％（税抜） 運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価 投資対象とする
投資信託証券年0.125％程度 投資対象とする投資信託証券における運用管理費用等（概算）です。 実質的な負担 年0.664％程度（税込） 信託報酬に投資対象とする投資信託証券の運用管理費用等（概算）を加えたものであり、実際の組入状況により変動します。また、投資対象とする投資信託証券の変更等により今後変更となる場合があります。 上記の信託報酬の総額は、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から支払われます。
その他の費用・手数料 ①法定開示に係る費用、公告に係る費用、信託財産の監査に係る費用、法律顧問、税務顧問に対する報酬等は、信託報酬の支払いと同一の時期に信託財産中から支払われます。
②有価証券売買時の売買委託手数料、借入金の利息、信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がお客様の保有期間中、その都度信託財産中から支払われます。
※ 上記①および②の費用等については、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を示すことができません。※ 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。