PayPay投信
米国株式インデックス
Morningstar 米国ターゲット・マーケット・エクスポージャー指数（配当込み、円ベース）*に
概ね連動する投資成果を目指して運用いたします。
- 信託報酬
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年0.0715％**
（税抜年0.065％）
- 主な銘柄
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アップル、マイクロソフト、アマゾン、アルファベット、テスラ、メタプラットフォームズ
- 銘柄数
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約600銘柄
※主な銘柄及び銘柄数は2021年12月末時点
- ポイント
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・流動性の高い大型株・中型株を中心に、米国株式市場の約85％を網羅！
これ1本で”米国の主要産業を代表する約600銘柄への投資”が可能！・米国株式ファンドの中で業界最低水準の運用コスト
*Morningstar 米国ターゲット・マーケット・エクスポージャー指数について
本指数は指数委員会等による裁量に基づく選定ではなく、流動性、規模などの規定の基準に則った銘柄選定を行っている、透明性の高い指数です。
**投資対象とする投資信託証券の運用管理費用（信託報酬）等を加えた場合、当該運用管理費用等と信託報酬の合計は、年0.0915％程度になります。
PayPay投信 米国株式インデックスについて解説！
Morningstar 米国マーケット・ターゲット・エクスポージャー指数のパフォーマンス推移
出所：Bloombergのデータを基にPayPayアセットマネジメント株式会社が作成。
※期間：2008年６月末～2021年12月末（月次データ）、2008年 6 月末＝100として指数化、米ドルベース
※上記のグラフはあくまでも過去の実績であり、将来のパフォーマンスを示唆または保証するものではありません。
コンセプト
PayPay投信インデックス
ファンドシリーズとは？
誰にとってもわかりやすく、おトクな運用商品をお届けしたいという想いから生まれました。
投資を身近に感じていただけるよう、これから投資を始める方、既に始めている方に３つのメリットがある商品です。
購入時手数料無料、かつ業界最低水準の運用コストを目指し続けることで、あなたの資産形成をサポートしていきたいと考えています。
他の投資信託と信託報酬で比較
ラインナップ
PayPay投信インデックスファンドシリーズのラインナップです。
今後も拡充を予定しております！
日本株式
米国株式
３つのインデックスの銘柄数の関係性
図は「Morningstar 米国ターゲット・マーケット・エクスポージャー指数、ダウ平均、NASDAQ100の重複銘柄数」
出所：Bloombergのデータを基にPayPayアセットマネジメント株式会社が作成。
※2021年12月末時点
PayPay投信インデックスファンドシリーズに、なぜ米国株式の
ファンドが多いのですか？
解説！これからも米国株式が熱い理由 ＞
特集
インデックス投資に関する特集ページです。
販売会社一覧
- PayPay投信 NYダウインデックス
- PayPay投信 NASDAQ100インデックス
- PayPay投信 米国株式インデックス
ご購入には、投資信託口座（銀行でご購入される場合）、証券総合口座（証券会社でご購入される場合）が必要となります。
販売会社によりお取り扱い内容が異なる場合があります。詳しくは、上記の販売会社へ（外部サイトへリンクします）
NEWS
- 2022.4.4 auカブコム証券が「PayPay投信 米国株式インデックス」を4月1日（金）より取扱い開始
- 2022.3.28 松井証券が「PayPay投信 米国株式インデックス」を3月28日（月）より取扱い開始
- 2022.3.16 PayPay銀行、SBI証券、マネックス証券で「PayPay投信 米国株式インデックス」の取り扱いを開始
- 2022.3.8 「PayPay投信インデックスファンドシリーズ」１周年のお知らせ
- 2022.3.1 当社２ファンドの「つみたてNISA」対象商品のお知らせ
- 2021.8.27 auカブコム証券が「PayPay投信 NASDAQ100インデックス」「PayPay投信ウルトラバランス 高利回り債券（年２回決算型／隔月決算型）」を8月27日（金）より取扱い開始
- 2021.6.30 マネックス証券が「PayPay投信 NASDAQ100インデックス」ほか計３ファンドを６月30日（水）より取扱い開始
- 2021.6.28 PayPay銀行、SBI証券、松井証券で明日運用開始の「PayPay投信NASDAQ100インデックス」を取扱い開始
投資信託は、主に国内外の株式や債券、その他の有価証券等に投資しますので、組入有価証券等の価格の下落や、組入有価証券等の発行会社の倒産や財務状況の悪化、為替の変動等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。したがって、投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託の運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。また、投資信託は、投資対象資産の種類や投資制限、投資市場、投資対象国などが異なることから、リスクの内容や性質が異なります。
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