追加型投信/内外/株式 
日経新聞掲載名:AIプラス

  • 株式分析に使用する従来の情報に加えヤフーのビッグデータも活用
  • ヒトでは処理できない大量のデータをAIが分析
  • 投資家心理を運用に活用!
基準価額 前日比 純資産総額
12,680 +68 17,599 百万円

2021年03月05日 現在

2021年2月10日付でファンドの名称を「Yjamプラス!」から「PayPay投信AIプラス」に変更いたしました。

取り扱い銀行・証券会社

ご購入には、銀行でご購入される場合は投資信託口座、証券会社でご購入される場合は証券総合口座が必要となります。詳しくは、下記の販売会社へ(外部サイトへリンクします)

特色

主として国内外の株式に投資を行ない、中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行ないます。

  1. ヤフー株式会社が提供するビッグデータの解析等を通じて市場の歪み(マーケットアノマリー)を見出し、今後の株価の上昇(市場平均を上回る上昇を含みます。)が高い確度で予測される銘柄の組入れを行なうことを基本とします。
    • 信用取引を活用し、株式の売建てを行なう場合があります。
    • 株式への直接投資に代えて、株式に関連するデリバティブ取引(株価指数先物取引等を含みます。)等を使用する場合があります。
  2. 人工知能(AI)を活用したビッグデータの解析、株価の予測等を通じて、継続的な運用の強化・充実を図ります。

運用にあたっては、株式会社Magne-Max Capital Managementより投資助言を受けます。

  1. 人工知能(AI)を活用したビッグデータの解析、株価の予測等は、株式会社Magne-Max Capital Management (マグネマックス・キャピタル・マネジメント)により行なわれます。

外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないます。

商品詳細

ファンド名
PayPay投信AIプラス
投信協会コード
9731116C
ISIN
JP90C000E8C5
当初申込期間
2016年11月28日から2016年12月19日
継続申込期間
2016年12月20日以降
設定日
2016年12月20日
信託金限度額
1兆円
信託期間
無期限です。
決算日
原則として、毎年5月10日および11月10日に決算を行ないます。なお、当該日が休日の場合は翌営業日とします。
収益分配
原則として、年2回の決算日に、収益分配方針に基づいて分配を行ないます。
ただし、基準価額の水準や市場動向等を勘案して収益の分配を行なわない場合もあります。
申込締切時間
お申込みの受付は、午後3時までとします。
購入単位
最低単位を1円単位または1口単位として販売会社が定める単位とします。
購入価額(1万口当たり)
購入申込受付日の翌営業日の基準価額(当初お申込期間中は1万口当たり1万円)とします。
換金単位
最低単位を1口単位として販売会社が定める単位とします。
換金価額(1万口当たり)
換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
換金代金の支払い
換金代金は、換金申込受付日から起算して5営業日目から販売会社でお支払いします。
委託会社
PayPayアセットマネジメント株式会社
投資顧問会社
株式会社Magne-Max Capital Management
受託会社
みずほ信託銀行株式会社

お申込みの際には、下記の事項および投資信託説明書(交付目論見書)の内容をよくお読みください。

リスク

当ファンドは、主として株式など値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。当ファンドの運用による損益は、全て投資者の皆様に帰属します。なお、投資信託は預貯金と異なります。当ファンドの基準価額の主な変動要因は以下の通りです。

株価変動リスク

一般に、株式の価格は経済・政治情勢や発行企業の業績等の影響を受け変動しますので、当ファンドが組入れている株式の価格が変動し、損失を被るリスクがあります。また、当ファンドは、信用取引を活用し、株式の売建てを行なう場合があります。売建てた株式が値上がりした場合、基準価額が下落する要因となります。

株式先物取引による運用に伴うリスク

株式先物取引の価格は、様々な要因(株価水準、政治・経済・社会情勢、金融・証券市場の動向、貿易動向等)に基づき変動します。先物市場の変動の影響を受け、基準価額が下落し、投資元本を下回ることがあります。

信用リスク

株式や公社債等の発行体が経営不安、倒産等に陥った場合、投資資金が回収できなくなるリスクがあります。また、こうした状況が生じた場合、またそれが予想される場合には、当該株式等の価格は下落し、損失を被るリスクがあります。

流動性リスク

市場規模が小さく、取引量が少ない場合などには、機動的に売買できない可能性があります。

カントリー・リスク

発行国の政治、経済および社会情勢の変化により、金融・証券市場が混乱し、金融商品等の価格が大きく変動する可能性があります。また、法制度や決済制度、政府規制、税制、送金規制等の変化により、運用の基本方針に沿った運用を行なうことが困難になる可能性があります。

為替リスク

当ファンドにおいては、外貨建資産の為替変動リスクを低減するため、外国為替予約取引等を用いて為替ヘッジを行ないますが、想定したほどヘッジ効果があがらない場合があり、基準価額に影響を及ぼすことがあります。また、為替ヘッジに伴うコストが発生し、基準価額に影響を及ぼす場合があります。

手数料について

お客様に直接ご負担していただく費用

購入時手数料 購入申込受付日の翌営業日の基準価額に、3.3%(税抜3.0%)を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た金額とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
換金(解約)手数料 ありません。
信託財産留保額 ありません。

保有期間中に間接的にご負担いただく費用

運用管理費用
(信託報酬)
純資産総額に対し、年1.012%(税抜年0.92%)の率を乗じて得た金額とします。
その他の費用・手数料
  1. 法定開示に係る費用、公告に係る費用、信託財産の監査に係る費用、法律顧問、税務顧問に対する報酬等は、信託報酬の支払いと同一の時期に信託財産中から支払われます。
  2. 有価証券売買時の売買委託手数料、借入金の利息、信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がお客様の保有期間中、その都度信託財産中から支払われます。
  • 上記①および②の費用等については、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を示すことができません。
  • 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
    費用の詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
上記は情報の提供を目的として、当社が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドは、預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関で取扱う投資信託は投資者保護基金の対象でもありません。当ファンドの運用による損益は、受益者の皆様に帰属します。当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社において目論見書をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受取りになり、目論見書の記載事項をご確認の上、投資の最終決定はご自身でご判断下さい。

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