追加型投信／海外／株式／インデックス型 日経新聞掲載名：Ｐアメリカ株
当ファンドはNISA（つみたて投資枠・成長投資枠）対象商品です
- 購入時手数料無料
- シンプルで分かりやすいインデックスファンド
- 米国株式市場の大型株から小型株まで幅広く投資
| 基準価額 | 前日比 | 純資産総額 |
| 17,034 円 | +90 円 | 2,272 百万円 |
2024年10月22日 現在
取り扱い銀行・証券会社
ご購入には、銀行でご購入される場合は投資信託口座、証券会社でご購入される場合は証券総合口座が必要となります。またNISA（少額投資非課税制度）をご利用になるには、NISA口座を開設する必要があります。詳しくは、下記の販売会社へ（外部サイトへリンクします）
開示書類
運用報告書（全体版）一覧特色
米国の株式を主要投資対象とし、CRSP USトータル・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）に概ね連動する投資成果を目指して運用を行ないます。
- 米国の企業の株式への投資は、上場投資信託証券であるバンガード・トータルストックマーケット・ＥＴＦ（以下、「投資信託証券」という場合があります。）を通じて行ないます。なお、投資信託証券への投資に代えて、株価指数先物取引を利用する場合があります。
- CRSP USトータル・マーケット・インデックスは、米国株式市場の投資可能銘柄のほぼ全てを対象とした株価指数です。
CRSP USトータル・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）は、CRSP USトータル・マーケット・インデックス（配当込み、米ドルベース）をもとに、わが国の対顧客電信売買相場の仲値を用いて委託会社が円ベースに換算したものです。 - 投資信託証券の選定等は、運用実績（インデックスのパフォーマンスの安定性や投資信託証券のインデックスへの連動性等をいいます。以下、同じ。）等を勘案した上で行ないます。なお、投資信託証券は、運用実績等を勘案し、委託会社の判断により変更となる場合があります。
- 米国の企業の株式を主要投資対象とする投資信託証券の投資割合は、原則として高位を保ちます。
外貨建資産（投資信託証券を通じて実質的に組入れる外貨建資産を含みます。）については、原則として為替ヘッジを行ないません。
商品詳細
- ファンド名
- PayPay投資信託インデックス アメリカ株式
- 投信協会コード
- 97311233
- ISIN
- JP90C000PB43
- 当初申込期間
- 2023年３月22日
- 継続申込期間
- 2023年３月22日以降
- 設定日
- 2023年３月22日
- 信託金限度額
- １兆円
- 信託期間
- 無期限です。
- 決算日
- 原則として、毎年4月15日に決算を行ないます。なお、当該日が休日の場合は翌営業日とします。
- 収益分配
-
原則として、年１回の決算日に、収益分配方針に基づいて分配を行ないます。
ただし、基準価額の水準や市場動向等を勘案して収益の分配を行なわない場合もあります。 - 購入・換金申込不可日
-
購入・換金の申込日が以下の日と同日の場合は、原則として購入・換金のお申込みを受付ないものとします。
・ニューヨークの銀行の休業日
・ニューヨーク証券取引所の休業日 - 申込締切時間
-
原則として営業日の午後３時※までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
※ 2024年11月５日以降は、原則として午後３時30分までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とする予定です。なお、販売会社によっては異なる場合がありますので、詳細は販売会社にご確認ください。 - 購入単位
- 最低単位を１円単位または１口単位として販売会社が定める単位とします。
- 購入価額（１万口当たり）
- 購入申込受付日の翌営業日の基準価額（当初自己設定の際は、１万口当たり１万円）とします。
- 換金単位
- 最低単位を１口単位として販売会社が定める単位とします。
- 換金価額（１万口当たり）
- 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
- 換金代金の支払い
- 換金代金は、換金申込受付日から起算して５営業日目から販売会社でお支払いします。
- 委託会社
- PayPayアセットマネジメント株式会社
- 受託会社
- みずほ信託銀行株式会社
お申込みの際には、下記の事項および投資信託説明書（交付目論見書）の内容をよくお読みください。
リスク
当ファンドは、上場投資信託証券を通じて、主として株式など値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に実質的に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。当ファンドの運用による損益は、全て投資者の皆様に帰属します。なお、投資信託は預貯金と異なります。当ファンドの基準価額の主な変動要因は以下の通りです。
株価変動リスク
一般に、株式の価格は経済・政治情勢や発行企業の業績等の影響を受け変動しますので、当ファンドが実質的に組入れている株式の価格が変動し、損失を被るリスクがあります。
株式先物取引による運用に伴うリスク
株式先物取引の価格は、様々な要因（株価水準、政治・経済・社会情勢、金融・証券市場の動向、貿易動向等）に基づき変動します。先物市場の変動の影響を受け、基準価額が下落し、投資元本を下回ることがあります。
為替リスク
外貨建資産（投資信託証券を通じて実質的に組入れる外貨建資産を含みます。）に対し原則として為替ヘッジを行ないませんので、為替相場の変動により当ファンドの基準価額が影響を受けます。
カントリー・リスク
発行国の政治、経済および社会情勢の変化により、金融・証券市場が混乱し、金融商品等の価格が大きく変動する可能性があります。また、法制度や決済制度、政府規制、税制、送金規制等の変化により、運用の基本方針に沿った運用を行なうことが困難になる可能性があります。
基準価額の動きの留意事項について
当ファンドはCRSP USトータル・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）に概ね連動する投資成果を目指して運用を行ないます。ただし、主として以下の要因等により、運用目標が達成できない場合がありますので、ご留意ください。
- 上場投資信託証券の約定価格と基準価額の算出に使用する上場投資信託証券の価格に差が生じた場合
- 上場投資信託証券や株価指数先物取引を利用した場合において、上場投資信託証券や株価指数先物取引の価格と連動対象指数の値動きに差が生じた場合
- 上場投資信託証券、株価指数先物取引の最低取引単位の影響
- 売買委託手数料、信託報酬、監査報酬等の負担
- 連動対象指数の採用銘柄の変更や指数の算出方法の変更等による影響
- 大幅な変動や急激な変動、流動性の低下等により、必要な取引数量のうち全部または一部が取引不成立となった場合
手数料について
お客様に直接ご負担していただく費用
| 購入時手数料 | ありません。 |
| 換金（解約）手数料 | ありません。 |
| 信託財産留保額 | ありません。 |
保有期間中に間接的にご負担いただく費用
| 運用管理費用 （信託報酬） |
当ファンドの信託報酬総額 信託財産の純資産総額に年0.0506%（税抜年0.046%）の率を乗じて得た金額とします。 |
| その他の費用・手数料 |
|
-
手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
費用の詳細は投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。