公社債の価格は、一般に金利が低下した場合には上昇し、金利が上昇した場合には下落します。また、公社債の価格は、発行体の信用状況によっても変動します。特に、発行体が債務不履行となった場合、またはその可能性が予想される場合には、当該公社債の価格は大きく下落します。当ファンドが組入れている公社債の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
また、劣後債は、普通社債などと比較して、以下のような固有のリスクがあり、一般的に価格変動リスクや信用リスクは相対的に大きいものとなります。

法的弁済順位が劣後するリスク:一般的に劣後債の法的弁済順位は株式に優先し、普通社債に劣後します。そのため、発行体が倒産等した場合、他の優先する債権が全額支払われない限り、元利金の支払いを受けることができないこととなります。また、劣後債は、一般的に普通社債と比較して格付けが低く、その格付けが更に下がる場合には、劣後債の価格が大きく下落する場合があります。

繰上償還延期リスク:一般的に劣後債には、繰上償還条項が付されていますが、繰上償還の実施は発行体が決定することとなっています。繰上償還日に償還されることを前提として取引されている劣後債は、市場環境等によって予定された期日に繰上償還が実施されない場合、もしくは実施されないと見込まれる場合には、当該劣後債の価格が大きく下落することがあります。

利払い繰延リスク:劣後債には、利払いの繰延条項が付されているものがあり、発行体の財務状況や収益動向等によって、利息の支払いが繰り延べまたは停止される場合があります。

損失負担条項に係るリスク:劣後債には、発行体が実質破綻状態にあると判断された場合や発行体の自己資本比率が一定水準を下回った場合に元本の一部または全部が削減される、または発行体の普通株式に転換されるなどの条項が実質的に付されているものがあります。元本が削減される場合には、法的弁済順位にかかわらず、普通株式よりも先に損失を負担することとなり、元利金の弁済を受けられない場合があります。また、元利金が受け取れなくなることもあります。普通株式に転換された場合には、その価値が元本を大きく下回ることがあります。

その他:組入銘柄が期限前償還された場合、再投資した利回りが低くなることがあります。

当ファンドは、特化型運用を行ないます。特定の銘柄への集中投資を行ないますので、当該銘柄のリスクが顕在化した場合、多数の銘柄に分散投資された投資信託に比べ、当該銘柄が基準価額に及ぼす影響が強くなり、大きな損失が発生することがあります。
当ファンドは、主として、ソフトバンクグループの企業が発行する債券に投資を行なうため、信託財産の純資産総額の10%を超える支配的な銘柄が存在します。特に、ソフトバンクグループ株式会社が発行する債券に信託財産の純資産総額の35%を超えて投資を行なうことが見込まれます。また、同社以外にも支配的な銘柄が存在することも考えられます（ただし、同社以外は信託財産の純資産総額の35%以内とします。）。投資が特定の支配的な銘柄に集中することが想定されますので、当該銘柄の発行体に経営破たんや経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。